それでも「情報」の教員になる
採用状況が非常に厳しい情報科教員ですが、それでは教師として教壇に立つことがほとんどかなわないのかというと、それが実はそうでもありません。
前述のように、採用試験での実績が少なく正規の教員が手薄な反面、求められるのが臨採(臨時的任用)教員や非常勤講師なのです。管理人を含めて冒頭で紹介した転職教員3人は、いずれも非常勤講師を経験して学校現場へのとっかかりを作りました。
もちろん待遇は、正規教員に比べると良いわけがありません。特に非常勤講師の場合、給与は時間単価×授業時数で賞与なしというケースが大半ですから、金額的には満足とはほど遠いものになるでしょう。非常勤講師一本で食っていくのは困難なので、他校とのかけ持ちを考えざるを得ないと思います。
しかしながら、非常勤講師の話が身近にあれば、積極的に手を上げることをおすすめします。採用試験をクリアして長く教員を務めたいと考えている人にとっては、現場での経験は何ものにも代えがたい貴重なものですし、採用試験突破にも必ず役立ちます。
また、非常勤講師での勤務実績が良好なら臨採の道もありますし、一度、臨採で情報系教員として現場に食い込めば、その後のやり方次第で臨採継続による食いつなぎも可能。管理人のように、校内ネットワークやシステムの運用管理を一手に引き受けてしまえば、かなり強い立場に立つことができます。仕事は大変ですけど。
臨採は最長1年という決まりがあるので、継続と言っても、法律的には単年度ごとの契約にならざるを得ませんが、何とか食えるだけの収入を得ることはできています。
教員免許を持っていない場合
この場合は一層苦しくなりますが、手がないわけではありません。
一つの方法は、教育職員免許法別表第五イの規定にもとづいて教育職員検定を受け、情報実習の免許を取得する方法です。
教育職員免許法別表第五イ
「大学において看護実習、家庭実習、情報実習、農業実習、工業実習、商業実習、水産実習、福祉実習又は商船実習に係る実業に関する学科を専攻して、学士の学位を有し、一年以上その学科に関する実地の経験を有し、技術優秀と認められること」
授与権者(都道府県教育委員会)の判断次第で、非常にまれな方法ですが、決して机上の空論ではなく実例もあります。
もう一つは、実習助手になる方法。教員免許は不要で、これも自治体ごとの採用試験になります。
あくまで“助手”ですから、単独での授業は行えず、表向き正規教員の指示に従って授業をサポートする役を担います。
産業教育に従事する実習助手として採用された後、経験年数に応じて大学等で所定の単位を履修することにより、情報実習の免許を取得することもできます。
いずれにせよ、任命権者によって採用方法や処遇が大きく異なるので、個別に確認が必要ですね。
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